中小企業の新規事業に必要なリサーチと事業を動かせる社員への対策

samanthaheart.marketing

こんにちは!
新潟の中小企業集客企画プロジェクトマーケティング、
サマンサハート高橋です。

コロナ禍でさまざまな規制や変化がある中で、多くの企業は新規事業や現在の事業スタイルの変更を行っています。

そのような状況下、企業代表のコメントを頂きました。
・新規事業を立ち上げたが社員のモチベーションががっていないと感じる。
・事業全体で考えると自分の担当のところにも関係があるのに、責任感がない。
・社員のスキルが上がっていることを感じるが、できていない部分が気になってどこまで許容すべきなのか。
これまで以上に、「事業構築は現在の社員に頑張ってもらわないと!」と考える代表が多い中で、改めて社員とプロジェクトを組む課題を強く感じる代表がいらっしゃることを感じています。
でも、新規事業を立ち上げない限り、新しいマーケットと巡り合うことはないわけです。

そこで、何のために新規事業を動かすのかについてコミュニケーションをとる方法がおススメです。

関連記事;企業の商談発生件数を増加させるリサーチについて

さて、新規事業についてどのように社員が動けるようになるのか、そのコミュニケーションの方法は重要です。
特にスタートアップの時期に、代表の考えた企画を動かすと社員はついてきてくれるだけとなります。
そうではなく、社員に自ら主体となり動いてほしいのですが。
今の社員だけで実施しなければならないフェーズでは、大変なことや課題だらけですよね。

そこで、新規事業のフェーズ1で、社員をまきこみ事業を動かすには、マーケティングの活用が必須です。
事業の課題を知らないままですと、「手伝う」感覚を持ったまま社員が動いてしまうからです。
社員に自主的に動いてもらうには、マーケティングの手順にのっとり市場の課題や顧客の解決したいことを知り、その課題に合わせた戦略を立てることが必要です。
マーケティングは企業の事業内容と、顧客をつなぐ役目をになっています。
それはマーケティングリサーチです。
リサーチは大きく3つ+1つの視点でできています。
3+1の調べ方で、自社の事業がなぜ必要なのかが分かると、社員は自らなにを手伝うといいのかを言い始めます。

ですが「リサーチ?予算がないよ」と思った代表は注意してくださいね!
大手のような一般市場にアンケートを10,000件取るようなリサーチは、中小企業の場合は違うからです。
必要なのは、3つ+1つのリサーチ。
3つとは、自社分析と競合分析と顧客分析。
そして、+1つは、世の中の流れの把握です。

関連記事;企画立案する人は必見! 企画の裏付けとなる3C分析

新規事業の場合は、リサーチ資金なんてもともとある企業は少なく、一般市場の分析が必要かと言ったら、そのデータが活用されるのがずっと先のことなのです。
また、そのようなデータは幅が広く社員にはイメージがわきません。
それよりも、自社のいいところやいまいちなところ、競合はどう動いているの、自社はどんな傾向のお客様が多いのか、などを知ったほうがリアルに市場を感じることができ、さらに製品とつなげて考えることができるのです。

や人材のリソースが割けず、意外と十分な顧客ニーズ検証にリソースが割けていないのです。
しかし、そのような、失敗に耐えられるリソースが少ない初期フェーズこそ、適切な顧客ニーズの検証が必要なのです。

リサーチの話をしますと、新規事業の立ち上げのスピードは遅くなると感じる代表が多いのが事実。
しかし、リサーチデータを持っているということで、事業の方向性が明確となり成功確率を格段に上げることができるのです。

なかなか事業プレゼンがないことや、現事業が忙しいために社員に新規事業の方向性を伝えることができず、ストレスを感じている代表もいます。
社員に事業に関わってもらうためには、マーケティング活動に関わってもらうのが一番理解が早いのです。
新規事業を立ち上げる時期だからそこ、改めてマーケティングの時間を作ってはいかがでしょうか。

 

 


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