こんにちは！
新潟の中小企業集客企画プロジェクトマーケティング、
サマンサハート高橋です。
戦略立案には、情報ですよね！ 情報と言えば・・・
・2000年から少子高齢社会。
・60歳以上の年間消費支出が拡大。
・来年2020年は成人の約80％が40代以上。
・健康寿命や働き方改革の関係もあり消費行動が嗜好品にシフトしている。
など、新聞やWEBに情報が載っています。
会社として、どのようにこれから対応をするといいのでしょうか。
さらに、こういった世間一般の情報だけで、自社の対応を検討していいのか。
その対応も消費が熟成している今、今までのモノの見方で検討していいのか。
疑問は膨らんできます。
疑問が生まれる理由はWEBなどのネットメディアから「そういうもんだ」と情報を
取得しているので、自分の好みが毎回変化する消費者が多いってことからです。
BtoB企業の場合、消費動向が自社に直接かかわることも少ないことも理由だと思います。
また、消費者の好みはネットの情報で日によって変化する場合も出てきています。
例えば、弊社はネイルサロンを主宰しイベントを開催していますが、消費者動向の変化を感じます。
“こだわる”ものにはお金を惜しまず払う、点です。
女性への情報発信をネットで行っていると、お客様の変化がデータから読み取れるからです。
かといって、会社が消費者の気持ちの変化にすべて対応できません。
今は、会社が相手のこだわりに対応するのではなく、自社のこだわりを持つことと言われています。
会社がこだわりを持っていると、そのこだわりに反応する顧客が現れるからです。
実際にデータも出ていて、
50代で美を意識している女性は30代向けの広告を見て購入の基準にしているというデータ。
近くのドラッグストアの化粧品売り場の特に割引もない商品なのに
カウンセリングサービスを利用しているのは、50代女性が中心。
新潟の燕市のドラッグストアでも、この状況ですので全国も同じですね。
ここで「ウチは関係ないなー」という会社もいらっしゃると思います。
しかし「消費者に直接かかわりがない」と考えているBtoB企業は、
消費動向に気を使っている会社と付き合うことが重要となります。
こだわりを見つけるには、リサーチが一番。
リサーチは特に自社分析というリサーチ活動から始めるのがベスト。
自社のリサーチ（＝自社分析）だけでも、消費動向は見えるのですから。
まずは自社分析から、これからの対応を行ってみませんか。
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